「今月もお金がピンチ！」
「家計が自転車操業状態です…」
物価高騰が止まらない今、ママたちからそのような声が聞こえてきます。
金欠の時、家族になるべく我慢をさせずに乗り越える方法はないのでしょうか。
今回は、金欠の時に試したい節約術と、金欠状態から抜け出す方法を紹介します。
金欠の時の乗り越え方7選
自分1人なら多少無理ができても、家族がいるとそうはいきませんよね。
「食べ盛りの子どもたちには栄養のある食事を作ってあげたい」と思うママは多いのではないでしょうか。
そこで、金欠の時の乗り越え方を7つ紹介します。
1.クレジットカードで支払いを先送りする
クレジットカードを持っている場合は、食料品などの支払いを現金ではなくクレジットカード払いにします。
実際にカードを利用してから引き落とされるまでは、最長で55日前後の期間があるからです。
給料日前で手持ちの現金がない場合は、クレジットカードを利用して買い物をすれば何とかしのげるでしょう。
2.あらゆる支払いを延長する
公共料金や学費などの支払いができない場合は、支払い日の延期や分納ができるかを確認しましょう。
経済産業省によると、新型コロナウイルス感染症の影響を受けて電気・ガス料金の支払いが困難な方は支払いの猶予が受けられます。
公共料金だけでなく、税金や保険料に関しても条件を満たせば猶予を受けられるケースがあるため、一度確認してみましょう。
学校によっては、学費の猶予や分納を受けられることもあります。
3.不要なものを売る
すぐにお金が欲しい時は、フリマアプリやオークションなどを利用して不要なものを売るもの1つの手です。
いらなくなった子ども服やゲーム機、若い頃に着ていたブランド服などに思わぬ高値が付くことがあります。
リサイクルショップに持ち込んでもOKですが、フリマアプリやオークションのほうが高く売れやすいので、可能であれば挑戦してみてください。
4.食費を徹底的に節約する
手っ取り早く節約できるのはやはり食費です。
大前提として外食は避けて、3食自炊を心掛けましょう。
毎日買い物にいくと余計なものまで買ってしまう可能性があるため、1週間に1回まとめ買いをすると節約につながります。
家族の健康を考えると、「1日1食」などの極端な節約はおすすめできません。
鶏むね肉や豆腐など、安くてタンパク質豊富な食材を積極的に使うのがおすすめです。
1年を通して安価なもやしは金欠の時の強い味方となってくれます。
5.交通費やガソリン代を浮かせる
意外と見落としがちなのが交通費やガソリン代です。
買い物や通勤に電車やバスを利用していると、交通費が痛いですよね。
いつもより1駅手前で降りて歩く、自転車で通勤するなど、家族みんなで力を合わせて金欠を乗り越えましょう。
ガソリン代も高騰しているので、週末は車を使わずに家族みんなで近くの公園に遊びに行くなど工夫してみてくださいね。
6.ポイ活や短期バイトをする
ポイントサイトやアンケートで稼いだポイントで買い物をすれば出費を減らせます。
普段からポイ活をしている方は、金欠の時にまとめて使えば家計は大助かりです。
ポイ活をしていない方やまとまったお金が欲しい方は、短期バイトをしてみてはいかがでしょうか。
短期バイトであれば専業主婦でも気軽に働けますし、「今だけお金が欲しい」という方に最適です。
7. 国の公的資金制度を活用する
さまざまな工夫をしてもお金が足りない時は、国の公的資金制度を活用してみてはいかがでしょうか。
日本には生活困窮者自立支援制度や生活保護など、さまざまな支援制度が用意されています。
条件を満たしていれば利用できるため、市役所などに出向いて相談してみましょう。
金欠から抜け出そう！具体的な解決策を紹介
いくら金欠を乗り越えても、金欠になる原因が分からなければ同じことの繰り返しです。
金欠家庭から脱却したいママは、以下のことを試してみましょう。
- 固定費を見直す
- 格安スマホに乗り換える
- 加入保険を見直す
- 外食やコンビニをやめる
- 家計簿をつける
- 先取り貯金をする
- 転職する
- 副業を考える など
支出の中で大きな割合を占めるのが、家賃や光熱費などの固定費です。
家賃の目安は月収の3分の1程度といわれています。
毎月金欠になるご家庭は、引っ越しも視野に入れる必要があるかもしれません。
スマホ代や保険料も大きな負担となっているケースが多いため、見直しを考えましょう。
収入を増やしたい場合は、転職や副業を考えるのも1つの手です。
まとめ
金欠だからといって、身体を壊すような節約をしたり、ギャンブルやカードローンに手を出したりすることはおすすめできません。
まずや食費や光熱費、交通費を見直してみましょう。
手元に現金がない時は、クレジットカード支払いにして出費を先送りにすると良いでしょう。
緊急性が高い場合は、支払いの延期や分納を申し出るか、国の公的資金制度を活用してみてください。
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